ビバ！祝日！

七九四年、桓武天皇は突如として都を平安京に移し、平安時代が始まる。

この遷都の目的は、台頭してきた寺社勢力を排除するためであったというのが大方の見解のようです。

たしかに、それまで平城京にあった寺社の移転は禁じられたのであるが、桓武天皇は新たに平安京に多数の寺社を建立し、平安京は一種の宗教都市の様相を呈していました。

このことは、遷都の目的がたんに寺社勢力の排除のみにあったのではないことを示しています。

つまり、遷都の7最大の目的は、平城京・長岡京にまつわる怨霊から逃れ、新たに怨霊をシャットアウトする結界された都を造ることにあったのです。

話はそれますが、占いについては、電話の占いサービスが結構流行っているそうですよ。

オジサマたちに言いたいのです。

メイクの役割や力をもっともっと分かってほしい。

たとえば、奥さんが小ぎれいにしていることは、実は"内助の功"につながることもあるのです。

口では「化粧なんかしなくても、家事と料理がうまくでき、家庭を守ってくれればいい」と言うかもしれません。

が、一歩外へ出ると、化粧もし派手ではない程度のおしゃれをしていてほしい、と思っている人の方が多いと思います。

女房がきれいなら亭主だって鼻が高いし、きれいな奥さんをもらったという一つのステータスにもなります。

身の回りに構わず、汚いままでいる奥さんだとしたら、いくら偉そうな事を言っていても、「あの家の内情は苦しいのではないか」と勘繰られるかもしれません。

プロ・コースにも、２６歳の男性生徒が入ってきたそうですが、彼はとても熱心。

ふだん、会社に行くときも薄化粧をしていくといいます。

断っておくが、彼はニューハーフではない。

国立大学を卒業したのち、某一流企業に勤める、いわゆる"三高"。

メイクや美容とはまったく無関係な経歴の持ち主であり、性格も非常に男性的です。

そんな男性がなぜ?という問いに、彼の答えは明快そのものでした。

「人の顔に興味があって、メイクが好きだから」。

私も最初は、彼を不思議な思いで見ていたが、あまりにも熱心に、真摯にメイクに取り組む姿を見て考え方が変わった。

まさに惚れてまうやろー的な何かを感じました。

メイク教室の体験プログラムに、主婦の方も多く参加されるそうですが、いざ、コースに入ってメイクの勉強をしますか、と聞くと「主人に相談してから」という答えが返ってくることが多いらしい。

こういう人は、もう来ない人なんだそうです。

ご自分の意志で決められないというのも残念だが、「化粧なんか習う必要ない」と反対するご主人も多いのではないかと思います。

若い世代では考え方も変わってきていて、男性でもメイクや顔に興味を持つ人が増えてきているようです。

男性の雑誌にも「男の眉の描き方」「男の化粧」という記事が載っているのだから、関心が高いらしいです。

２０年くらい前は、「男がパーマをかける」と珍しがられたものだが、今や男性も当たり前のように美容院へ通う時代です。

１０年もしたら、当然の身だしなみとして「眉をキチンと整えている男」や「化粧顔の男」が、町中を闊歩しているかもしれません。

ヒゲ剃りは忘れても、眉剃りは忘れないなんていう時代が来るかもしれません( ｀・ω・´)

全体の輸出に占める銅の比率も８２％から４１％へと「銅依存」から脱却した。

銅以外の輸出は二億ドルから３０億ドルへ１５倍も増えています。

漁業、農業、林業も着実に輸出を伸ばしており、モノカルチャー経済から脱皮しています。

同国最大の輸出品である銅は国際相場で価格が形成されるため、輸出による外貨収入が大きく揺れ動く弱点を持ちます。

これは銅に限ったことでなく、銀や原油など一次産品はすべて国際相場の影響を受けます。

石油輸出国機構(OPEC)の加盟国が、原油の国際相場の下落で累積債務額が膨らんでいることをみればモノカルチャi経済がいかに脆弱であるかがわかります。

チリ経済、貿易自由化で徐々に活性化。

累積債務国で経済の活性化に成功しているチリのケーススタディーをしてみたいと思います。

チリは世界最大の銅生産国であるだけでなく、リチウム、モリブデン、硝酸塩、石炭、ヨウ素、マンガン、金、硫黄、亜鉛など鉱物資源に恵まれた国でもあります。

また、海産物や果物、野菜も豊富で南米特有の一次産品国です。

チリの経済指標を見ると、ピノチェト大統領が軍事クーデターで軍政に移管した７３年に１２億５千万ドルだった輸出額は、８７年に５１億２千万ドルと大幅に伸びました。

輸出企業の数は２０８社から２千７８０社に増加しました。

対外累積債務約２００億ドルを抱える南米のチリは軍事政権下でありながら経済の国際化、活性化が進み、先進国から驚きの目を持って見られています。

累積債務国に共通して言えることは資金や技術力が乏しく、競争力のある企業が育っていないことです。

また、政府系企業が肥大化したため有力な民間企業がない点も、経済の活力を失わせる結果になっています。

政府系企業は経営体質が官僚的で国際競争力にうまく対応できないうえ、政府の介入によって思うような値上げが出来ないことなども採算の悪化につながっています。

累積債務の借り手の大半が政府系企業である点も問題点として指摘されています。

累積債務は、先進国の度重なる新規融資やリスケジューリング(債務返済の繰り延べ)にもかかわらず減少の気配はない。

そのまま放置すれば悪化する一方です。

先進国が債務国に資金の手当てをするだけでは何の解決策にもならないことは、ここ５、６年の動きをみてはっきりしてきました。

債務問題の解決を図るのにもっとも重要なことは、債務国自身が経済の効率化を進め、経済を活性化させなければならない。

累積債務国の間にも経済の再建に成功した韓国やマレーシアなどがあるが、中南米の国々は悪化する一方です。

１９７０年代に軌跡の経済発展を遂げたブラジルなどはいまだに浮揚のきっかけをつかんでいない。

★LLDC(後発発展途上国)

国連では一人当たり国内総生産(GDP)が３５６ドル以下、GDPに占める製造業産出額の割合が１０％以下などの基準を設けています。

８７年末現在のLLDCは４１力国あり、地域別に見るとアジアではアフガニスタン、バングラデシュなど９力国。

アフリカではエチオピア、ウガンダなど２７力国。

中南米ではハイチ１力国。

大洋州では西サモア、キリバスなど４力国。

先進国の問ではイギリスが公的援助の一部を贈与に転換、日本が６５億ドルの債務の全額を贈与に転換、返済免除、米国が返済期問を最長２０-２５年程度に延長、フランスが公的援助、商業ベースの借款の３分の１を帳消しにし、

残りを１０年返済にするなどの救済策を８８年６月のトロント・サミット(先進国首脳会議)で決定しました。

★一次産品市況

原油、穀物(小麦、トウモロコシ、大豆)、貴金属(金、銀、プラチナ)、非鉄金属(銅、鉛、亜鉛、ニッケルなど)、砂糖、コーヒi、ココアなどを総称して一次産品と呼んでいる。

これらのほとんどがニューヨークやシカゴ、ロンドン、チューリヒなどの商品取引所に上場されており、国際的な規模で投機資金が集まる。

商品の取引は２４時間中、世界のどこかで取引が行われています。

これらの商品は国際商品とも呼ばれ、経済の動きに敏感に反応し価格が決定されます。

一次産品の価格決定は商品取引所で行われると言ってもよいでしょう。

一次産品生産国は常に価格変動のリスクを負っており、国家予算なども立てにくい状況に置かれています。

原油、コーヒーなど代表的な国際商品は生産国カルテルがあるが、必ずしも結束しておらず過剰生産で値崩れが起きる。

消費国もこうしたカルテルの内部情報を常に把握して投機材料にしています。